偽造ED治療薬に関する詳細情報
個人輸入ED治療薬成分調査結果について
ご依頼した調査会社が、インターネット上の個人輸入で販売しているED治療薬を入手して、化学分析したところ、「インターネット上のED治療薬の薬55.4%が、有効成分が違った偽物や劣悪なコピー商品」というご報告がございました。それらのニセED治療薬には、不純物が含まれている物も多く発見されました。
ED治療薬の模造品は危険
個人輸入でED治療薬を購入する危険性
個人輸入でのED治療薬購入は、偽物やコピー商品を掴まされてしまう恐れがあります。それらのニセED治療薬の有効成分には、正規品とは全く違った成分が含まれており、服用することでお体の健康を損なうばかりか、命の危険性までも伴う場合がございます。（実際のケースで、偽物を服用した方が死亡したケースが報告されております。）
ご自身のお体の安全を確保するためにも、正式な医療機関で処方してもらいましょう。
絶対ダメ！コピー商品
国内への持ち込みは禁止されている
ED治療薬のコピー商品及び偽物を日本国内に持ち込むことは、知的財産権を侵害することとなり、日本の法律では禁止されております。非正規品を持ち込んだご本人様に対しても、処罰の対象となってしまうため、十分にご注意ください。
ED治療薬をインターネットで入手した場合、それが本物なのか偽物なのかを見極めることは、化学検査を行わない限り困難です。それだけ本物と見た目が類似しておりますので、ご自身の判断による服用は大変危険でございます。 また、それらを販売している通販サイトでは、巧みなキャッチコピーで購入者の購買意欲をかきたてているケースも多いので、細心の注意を払ってください。お薬のお買い求めは、安全な正規の医療機関で処方されることを強くお勧めいたします。
ネット上で出回っているED治療薬に対して、疑いを持っている人は多くいらっしゃいます。しかし、偽物を実際に購入してしまった方が、それを本物だと思い込んで服用されているケースも多く確認されております。 ニセED治療薬は、とても見た目が精巧に似せられており、色や形だけでは判断が不可能でございます。最善の方法は、きちんとした医療機関で処方されることですので、インターネットでのご購入はされないことを強くお勧めします。
危険認識の甘さが命取り！入手ルートの裏にはたくさんの恐怖が潜んでいます。
回答者 : ED治療薬をネットで購入している276人（偽造ED治療薬四社合同調査2011）
リスク1 ニセED治療薬は、このような非常に不衛生な環境の中で製造されている恐れがあります！
このような現場で製造されたものには、不純物が多く、服用すると命の危険性を伴います！これでも安心して飲めますか？
衛生管理や品質管理などはもちろんされておらず、服用すると体に害を及ぼす不純物が多く含まれている恐れがあります。
このような薬物を知らずに服用することは大変危険です！
リスク2 危険極まりない偽物に含まれる不純物！健康被害や死亡事例あり！
模造品には正規のED治療薬のような効果は全くなく、不衛生な環境で製造されることでたくさんの不純物が混入している恐れがあります。
これらを服用して死亡したケースも報告されており、ご自身の健康に多大な被害を及ぼす危険性があります。
【健康被害事例】
◎2011年4月奈良県薬務課からの報告事例
- 奈良県で男性がED治療薬のコピー商品を服用した際に意識障害を起こし病院に搬送される。
- 呼吸困難で救急搬送された男性が搬送先で死亡した。偽造されたED治療薬服用との因果関係は明らかにはされていないが、その際に男性の衣服から偽物のED治療薬が発見される。
◎シンガポールでの事例
- 有効成分が全く違った偽のED治療薬を他の漢方薬と一緒に併用した患者が、低血糖症に陥り昏睡状態で病院に搬送された。これまでに確認された偽ED治療薬による事故は、患者数40人。その疑いのある患者は倍以上の90人以上にものぼる。（死亡事例も含む。）
このように、日本国内のみならず、海外でも偽ED治療薬による命にかかわる、危険な健康被害が多発しております。
リスク3 ネットで購入した場合、個人情報の流出やスキミング被害なども！
患者様ご自身の大切な個人情報が悪用されている場合も考えられます。インターネットで購入した場合、患者様ご自身の個人情報を記入することになります。その情報が裏で売買されてしまう恐れがあり、中にはスキミングの被害にあわれた事例もございます。
リスク4 偽造ED治療薬の販売利益は、テロ組織の資金源になっている恐れも！
偽のED治療薬を販売して得た資金源は、テロ組織の運営に当てられている恐れがあります！普通の組織がそのようなコピー商品を販売するわけがなく、購入者から得たお金が悪用されているかもしれないのです。また、商品を発注してお金を払ったにもかかわらず、届かなかったりするケースもございますのでご注意ください。
合同調査四社それぞれのプレスリリースは下記バナーにてご確認ください。
